接種は強制ではありません。接種を受ける方の同意がある場合に限り接種が行われます。
通常、三角筋（上腕の筋肉）に接種します。肩の出しやすい服装でお越しください。

妊娠中、授乳中の方も、新型コロナワクチンを受けることができます。
ただし、妊婦又は妊娠している可能性のある女性には、海外の実使用経験などから現時点で特段の懸念が認められているわけではありませんが、安全性に関するデータが限られていることから、接種のメリットとデメリットをよく検討して接種を判断していただくこととしています。

接種当日も入浴していただけます。

これまで我が国において使用されていたワクチンはウイルスの一部のタンパクを人体に投与し、それに対して免疫が出来る仕組みでした。mRNA（メッセンジャーＲＮＡ）ワクチンでは、ウイルスのタンパク質をつくるもとになる情報の一部を注射します。人の身体の中で、この情報をもとに、ウイルスのタンパク質の一部がつくられ、それに対する抗体などができることで、ウイルスに対する免疫ができます。
　mRNAは、数分から数日といった時間の経過とともに分解されていきます。また、mRNAは、人の遺伝情報（DNA）に組みこまれるものではありません。身体の中で、人の遺伝情報（DNA）からmRNAがつくられる仕組みがありますが、情報の流れは一方通行で、逆にmRNAからはDNAはつくられません。こうしたことから、mRNAを注射することで、その情報が長期に残ったり、精子や卵子の遺伝情報に取り込まれることはないと考えられています。

原クリニックではファイザーのワクチンとなります。

既にコロナウイルスに感染した人も、新型コロナワクチンを受けることができます。
ただし、受けた治療の内容によっては、治療後から接種まで一定の期間をおく必要がある場合がありますので、いつから接種できるか不明な場合は、主治医にご確認ください。

どんなワクチンでも、副反応が起こる可能性があります。 今回承認されたワクチンの国内治験ではワクチンを２回接種後に、接種部位の痛みは約80％に、37.5度以上の発熱が約33％、疲労・倦怠感が約60％の方に認められています。ワクチンに含まれる成分に対するアナフィラキシーの発生頻度は米国で100万人に5人程と報告されています。日本での接種では、万が一アナフィラキシーが起きても医療従事者が必要な対応を行います。

一般的に、ワクチン接種では、副反応による健康被害（病気になったり障害が残ったりすること）が、極めて稀ではあるものの避けることができないことから、救済制度が設けられています。
救済制度では、予防接種によって健康被害が生じ、医療機関での治療が必要になったり、障害が残ったりした場合に、予防接種法に基づく救済（医療費・障害年金等の給付）が受けられます。
新型コロナワクチンの接種についても、健康被害が生じた場合には、予防接種法に基づく救済を受けることができます。なお、健康被害救済の給付額は、定期接種のＡ類疾病と同じ水準です。
現在の救済制度の内容については、下記ページをご参照ください。
予防接種健康被害救済制度｜厚生労働省 (mhlw.go.jp)

ワクチンによる発熱は接種後１～２日以内に起こることが多く、必要な場合は解熱鎮痛剤を服用いただくなどして、様子をみていただくことになります。このほか、ワクチン接種後に比較的起きやすい症状としては、頭痛、疲労、筋肉痛、悪寒（さむけ）、関節痛などがあります。医療機関で解熱薬等をご希望の場合は保険診療となります。
ワクチンによる発熱か、新型コロナウイルス感染症かを見分けるには、発熱以外に、咳や咽頭痛、味覚・嗅覚の消失、息切れ等の症状がないかどうかが、手がかりとなります。（ワクチンによる発熱では、通常、これらの症状はみられません。）
ワクチンを受けた後、2日以上熱が続く場合や、症状が重い場合、ワクチンでは起こりにくい上記の症状がみられる場合には、医療機関等への受診や相談をご検討ください。